更新期限と、自社が契約している条件を確かめる
最初に更新・変更・終了の期限と判断担当者を記録します。自動更新か、どの方法で連絡するか、終了後に情報をどう扱うかも契約で確かめ、期限までに判断する予定を組んでください。
媒体の公開案内と自社の申込書を照らし合わせます。たとえばヤギオファー forエージェントの公式FAQは、送信できる通数が契約プランによると説明しています。一般法人向けの別プランを、そのまま紹介会社の契約条件として扱わないようにします。
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| 契約の確認 | 利用実績の確認 |
|---|---|
| 利用できる法人・部署・担当者 | 実際に使った担当者 |
| 候補者の検索・閲覧・連絡範囲 | 自社求人に合う候補者を探せたか |
| 送信枠と有効期間 | 実際の送信数と未使用枠 |
| 費用の発生点と追加料金 | 請求額とオプション利用 |
| 更新・変更・終了の期限 | 判断できるまでの残り期間 |
送った相手が面談に進んだかを追う
送信、返信、面談予約、面談実施を別々に記録します。返信には興味がある返答も辞退も含まれるため、内訳を読んでください。同じ相手へ再送した場合は、通数と人数も別に数えます。
直近月の送信相手がまだ面談を終えていないなら、実施率は未確定です。送信月と観察期限を一致させて比較し、面談や選考が進行中の人を失敗として扱わないようにします。
担当者の作業時間も費用に加える
次は架空の計算例です。媒体費10万円で400通送り、有効な反応20人、面談実施8人だったとします。媒体費だけなら面談一人あたり12,500円です。
検索、文面作成、送信、返信後の調整に15時間かかり、社内費用を一時間3,000円と置くと、総額は145,000円です。面談一人あたりは18,125円になり、担当者の作業を加えると比較の結果が変わることが分かります。
この数値は平均や特定媒体の成果ではありません。推薦や選考支援まで費用に含めるなら、比較する他の施策でも同じ作業範囲を含めてください。下の項目を同じ期間と税の扱いで記録します。
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| 記録する数値 | 記入の注意 |
|---|---|
| 契約費用 | 同じ期間、税の扱いで統一 |
| 送信数・対象人数 | 再送と新規送信を区別 |
| 返信の内訳 | 興味あり・辞退・その他 |
| 面談実施人数 | 予約のみの人を含めない |
| 作業時間 | 検索・作成・送信・調整を集計 |
| 進行中の人数 | 観察期限と合わせて記録 |
使い切れなかった送信枠の理由を調べる
枠が余った場合は、求人に合う候補者が見つからなかったのか、検索の時間が足りなかったのか、文面作成で止まったのかを調べます。媒体の対象者と求人が合わない場合と、社内の作業が追いつかない場合では、変えるべきことが違います。
返信後に面談へ進まない場合も、希望条件の不一致、日程調整、連絡の重複を調べます。媒体変更の前に社内で直せる作業を一つ選んで試し、変更内容を残してください。
次期の体制に合わせて継続・縮小・変更を選ぶ
継続するなら維持する点と改善する点、縮小するなら今の担当時間で使える枠を記入します。他の施策に移る場合は、移行中に相談受付が途切れないかと、契約上の情報の扱いを確かめます。
判断に足りない情報があれば、契約先への質問と回答期限を残します。「様子を見る」のまま更新日を迎えず、誰がいつ判断するかを決めてください。
出典・確認資料
よくあるご質問
返信率が高い媒体を更新すればよいですか。
返信の内訳、面談実施、担当工数まで確認します。辞退を含む返信率が高くても、自社の目的である面談へ進んだとは限りません。
送信枠が余ったらプランを縮小すべきですか。
余った理由を分けてから判断します。対象者の不足と担当時間の不足では対応が異なり、次期の求人と体制によって必要な枠も変わります。
