COLUMN

リード課金と着座課金の違い。どちらが自社に合うか

執筆:田中 大雅(株式会社HADO 代表取締役)/最終更新:2026/09/24

「リード課金は安いが手間がかかる、着座課金は高いが楽」という説明はよく聞きますが、実際にどちらが安いかは自社の通電率と着座率で決まります。ここでは損益分岐点を式で出して、自社の数字を当てはめれば判断できる状態にします。

支払いの起点が違うだけ、ではない

リード課金は求職者の連絡先(多くは書類データも含む)が届いた時点で課金され、着座課金は面談が実施できた時点で課金されます。違いは支払いのタイミングだけではなく、「通電・日程調整・リマインドを誰がやるか」という工数の置き場所が変わる点にあります。

リード課金では、届いた直後に架電できる体制があるかどうかが成果を左右します。着座課金では、面談前のヒアリングを送客事業者が行うため、面談時点の情報量は事業者の運用品質に依存します。どちらも「単価が高い/安い」より、この分担が自社の体制に合っているかで選びます。

損益分岐点を式で出す

リード単価をC、通電率をa、面談実施率をb とすると、リード課金で面談1件を作るコストは C ÷(a×b)です。これが着座課金の単価より安ければリード課金が有利、高ければ着座課金が有利という単純な比較になります。

例えばリード単価2,500円・通電率50%・面談実施率50%なら、面談1件あたり1万円です。着座課金が2万円なら、リード課金のほうが面談単価は半分になります。逆に通電率が20%・面談実施率30%まで落ちると面談1件あたり約4.2万円で、着座課金のほうが安くなります。

  • 通電率は「着信に出た割合」ではなく「話ができた割合」で取る
  • 面談実施率は日程調整の成功率とドタキャン率の両方を含める
  • 架電のリードタイム(届いてから何分で1本目を入れるか)で通電率は大きく動く

自社の体制から選ぶ

判断はおおむね次のように整理できます。架電できる人員があり、届いたリードに当日中に連絡できるならリード課金が有利です。CAが面談で手一杯で架電の人手がない、あるいは夜間・土日の架電体制がないなら着座課金のほうが総額は読みやすくなります。

また、リード課金は1日あたりの上限を設定できる事業者を選ぶと、架電のキャパシティに合わせて流量を調整できます。件数を絞れない契約だと、月初に一気に届いて後半は架電が追いつかない、という状態になりがちです。

自社の状況向いている課金理由
架電の専任がいるリード課金面談1件あたりのコストが下がる
CAが面談で手一杯着座課金工数を外に出せる
月の予算を固定したい着座課金1面談単価×件数で読める
単価を下げて件数を増やしたいリード課金流量と単価を自社で調整できる
特定職種・資格に絞りたいリード課金セグメント指定と相性がよい

リード課金で成果を落とさないための運用

リード課金は「届いた後の5分」で成果が決まります。メール受信をトリガーにSlackやCRMへ通知し、当日中に3回まで架電する、といった運用を先に決めておくと、同じ単価でも通電率が変わります。

また、届いたデータに履歴書・職務経歴書の本文が含まれていれば、1本目の架電で「◯◯の現場を担当されていたんですね」と具体的に入れます。経歴が分からないまま架電すると、求職者側からはどこから来た電話か分からず警戒されます。情報の粒度は通電率にも直接効きます。

よくあるご質問

着座課金のほうが安全に見えますが、デメリットはありますか?

面談の「質」を自社でコントロールしにくい点です。面談が実施されれば課金されるため、志望度が低い方や条件が合わない方が混ざると、面談の時間だけが消えます。ノーショウ(無断キャンセル)の扱いと、条件不一致だった場合の非課金条件を契約前に確認してください。

両方を並行して使う意味はありますか?

あります。架電体制のキャパシティまでをリード課金で埋め、足りない面談数を着座課金で補うと、面談1件あたりの平均コストを抑えながら件数を確保できます。その際は、同一人物が両方から届く重複を自社側で必ず判定してください。

田中 大雅
田中 大雅株式会社HADO 代表取締役

人材紹介事業の未経験から自社エージェントを立ち上げ、キャリアアドバイザー20名規模まで拡大。現在は求職者送客・人材紹介・SEOメディアなど複数事業を運営しています。本コラムでは、実際に運用している送客オペレーションと自社の数字をもとに、人材紹介会社さまの集客と歩留まり改善の実務を発信します。

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